ビル調査・査定・耐震 (建築物耐震耐久性調査診断)
建物診断
既存建物の維持管理への関心は、長引く経済不況下で高まりつつあるようです。 その中で既存の建物を補修し長く使う為にも「建物診断」は需要を増して来ました。
兵庫県南部地震の際には、不適格建物の崩壊が激しく地震防災対策の必要性が問われ、 耐震改修促進法が急遽施行され、耐震補強技術も急速に進歩しています。 建築物を安全に長く、外から見ただけの外観重視ではなく、健康だからこそ必要な 定期健康診断のように これから大いに普及していくのではないでしょうか。
組や耐力壁等を対象とした診断を、特に「構造診断」といいます。 しかし建物の物理的な寿命は、材料や施工だけではなく、日常の維持も大切な要素です。 そして経年劣化の程度等保全対策を検討するのが「耐久診断」となります。
建物の耐用年数は徐々に引き下げられてはいるものの、それが即建物の寿命を意味するものではなく、耐久性を上げる補修（定期点検）を行う事により、建物を安全・快適に使用する事が出来るのです。
また忘れてはならないのが建物の機能評価の上で重要な電気設備、衛生設備、空調設備、昇降設備、防災設備などをの「設備診断」です。 設備機器は比較的に短命であり、故障は直ちに支障を来たすところから、より細かなメンテナンス態勢が要求されます。
建物の各種機能の健全度を総合的に評価するためには、いろいろな面からの診断が必要です。建物の維持保全とは建物の総合性能を評価し補修・強化する事で資産価値の維持とその有効活用をはかることにあるからです。
診断の問題点
維持保全に建物診断は欠かせないものとなっていますが、建物診断には費用が嵩むという実感から、役割が認知されていないように思われます。 その一つに費用対効果が見えにくい事があげられるのではないでしょうか。
それは健康診断と対比すれば判りやすいのですが、診断そのものによって効果がもたらされるわけではないからです。 ただこの健康診断が中長期的な維持保全を考えるとコストダウンにつながる事は明らかなのです。
そして建物診断に段階がある事の認識不足も大きな問題点ではないでしょうか。
予備診断
主として変状・異常の有無をチェックして、維持保全のためにより具体的な診断が必要かどうかを判断するレベル（問診）
簡易診断
維持保全状況を認知するために、比較的に専門的な立場から現地目視 調査を実施して、変状･異常の要因をチェックするレベル（目視調査）
精密診断
維持保全対策のために必要な技術情報が事前検討され、変状・異常を定量把握するレベル（試験･測定･技術解析）
変状・ 異常を定量把握する際は調精密診断が多いのですが、もっと簡単な建物診断も住宅の品質確保促進法など最近の建築基準法改正に伴い、増加する傾向にあります。
これからの診断
このように建物診断は、耐震・耐久の面から、既存建物の物理的な健全性を評価する事も大切ですが、維持・補修・改修等取からの耐震耐久調査の必要性も高くなっているのです。
建物の企画、設計、施工、維持保全、償却更新、廃棄に到るまでの長期的なマネジメントを必要とされる中で当社はお客様の声に応える幅広い対応を目指しています。
建物の維持保全は、出来上がった建物のいろいろな性能・機能を維持し、その資産価値の目減りを最小に抑えて、その建物を可能な限り正常に保つ行為といえます。
長期的視野で建物をみる手法のひとつに、当社は建物計画段階でのコストシミュレーションを目的とした「評価」を取り入れています。それは骨組みよりも仕上げ材の寿命が短いところから、仕上材の劣化兆候や建物使用上の異常を把握する「簡易的診断」にも力を発揮します。
建物の内外環境は、年数の経過とともに変化して行きますので、３０～５０年といったライフサイクルの間では、維持保全の上から４、５年に１度程度の点検が望まれるわけです。
専門的な立場から変状･異常の要因をチェックするレベル（目視調査）から維持保全対策 に必要な変状・異常を定量把握するレベルまで幅広く対応させて頂いていますので 気軽にご質問をお寄せ下さい。
専門のスタッフがお伺いさせていただきます。